通勤時間や転勤制度から解放された生活を送っています。
10年以上前に、通勤時間や転勤制度がとてつもなく無駄に感じ、独立してしまいました。
いま自分たちの好きなところに住んで、しかも通勤時間ゼロを実現しています。
転勤がなくなり、通勤時間がゼロになると、
・睡眠時間がじゅうぶんとれるようになる
・自身の勉強時間も格段に増える
・子育てもしやすくなる
・単身赴任の心配がなくなり、家族がバラバラになる心配もなくなる
・妻もわたしの転勤に伴って仕事をやめることがなくなり、将来のキャリアプランもたてやすくなる
・近くに住むことができ、老親をみる余裕ができる
と、いま社会で問題になっていることの多くが解決できています。
振り返ってみると、普通のサラリーマン生活は、ものすごく子育てしにくいし、年老いた親の面倒も見にくい制度だったんだなぁ、と改めて思います。
いま、働いている人の多くが、「普通のサラリーマン生活」をされていますが、結局転勤とか長時間通勤のせいで、子育てや親の介護がままならない状況になっている人の話を良く聞きます。
しかし働き方先進国のヨーロッパでは、「普通のサラリーマン生活」は日本と全然違います。
例えばドイツの場合、
・半強制参加の会社の飲み会がない（笑）
・残業なんてせずに、仕事が終わったら早く帰る
・残業しなくとも、平均的な給料は日本より高い
・転勤がない
・有給休暇を100％近く消化する
・有給休暇以外に病欠休暇がある。しかも取得しやすい
・さらに子供が病気になったときも一定日数休みが取れ、その期間の給料も支払われる
等々、、、
ドイツでは、1日の労働時間が10時間を超えてはいけないことが法律で定められているなど、基本的に労働者は手厚く守られています。
これだけ休んで、労働時間を減らしても、日本よりも生産性が高くできるのは、素直に見習わなければなりません。
長距離通勤者の希望者の近隣部署への配置転換や、ITを駆使した在宅勤務の充実化、転勤制度の廃止等を積極的に行い、企業文化の変革とともに労働集約型産業からの脱却をはからなければなりません。
今は、
経営には、柔軟な考え方が必要です。
しかし、わたしのクライアントの方ではありませんが、こんな状況になっても、「うちは欧米と同じような働き方はできない」と極論を言ってかたくなに変えようとしない経営者の方もおられます…
今の日本の生産性向上のカギは、従業員ではなく経営者のほうが握っています。
少子高齢化問題を少しでも解決するうえでも、企業の経営者の方には頑張ってもらいたいものです…
